訪問看護
訪問看護(ほうもんかんご)は、自宅などで療養する人のもとへ看護師などが訪れ、医師の指示と訪問看護計画に基づいて、健康状態の観察、療養上の世話、診療の補助などを行う仕組みです。[1]
やさしく説明すると
病気や障害があっても家で暮らし続けたい人を、看護師などが訪ねて支えます。体温や血圧を測るだけでなく、薬の管理、床ずれや傷の手当、医療機器の確認、リハビリテーション、家族への助言、みとりの支援などを、本人の状態に合わせて行います。
| だれが来る? | おもな役割 |
|---|---|
| 看護師・保健師など | 健康観察、療養上の世話、医療処置の補助 |
| 理学療法士など | 医師の指示と計画に基づくリハビリテーション |
| 医師 | 訪問看護指示書を出し、必要な診療を行う |
図で見る
| 順番 | 動き |
|---|---|
| 1 | 本人・家族が医師やケアマネジャーなどへ相談する |
| 2 | 医師が必要性を判断し、訪問看護指示書を出す |
| 3 | 訪問看護事業所が状態を確認し、計画を作る |
| 4 | 看護師などが訪問して支援する |
| 5 | 状態を医師などへ報告し、必要に応じて計画を見直す |
もう少しくわしく
訪問看護は、主治医との連携のもと、病状の観察、清潔の援助、排せつ・食事の支援、服薬支援、床ずれの予防や処置、カテーテルなど医療機器の管理、リハビリテーション、家族への相談支援などを行います。厚生労働省の介護サービス情報公表システムでも、医師の指示に基づいて看護師等が訪問し、療養上の世話や診療の補助を行うサービスと案内されています。[2]
急な変化があったときは、看護師が主治医へ連絡し、指示を受けて対応したり、必要に応じて受診や救急搬送につなげたりします。
おもな条件・手続
- 主治医、ケアマネジャー、地域包括支援センター、訪問看護事業所などへ相談します。
- 主治医が訪問看護指示書を作成します。
- 事業所と利用回数、内容、緊急時の連絡方法などを決めます。
- 契約後、訪問看護計画に沿って利用します。
介護保険の要介護・要支援認定がある人は、原則として介護保険による利用が優先されます。ただし、病気や状態など法令上の条件により医療保険を使う場合があります。どちらの保険を使うかは、主治医、ケアマネジャー、事業所が確認します。
お金はどう動くの?
| お金の流れ | 内容 |
|---|---|
| 本人 → 事業所 | 介護保険または医療保険の自己負担分を支払う |
| 保険者 → 事業所 | 保険給付分を支払う |
| 本人 → 事業所 | 交通費や材料費など保険外費用が生じる場合がある |
利用回数、訪問時間、緊急時対応、住んでいる地域、使う保険などで費用は変わります。契約前に、自己負担と保険外費用を確認します。
メリットと注意点
メリットは、自宅で専門職による観察やケアを受け、体調悪化の早期発見や家族の負担軽減につなげられることです。
注意点は、利用に医師の指示が必要なこと、希望する日時や回数が必ず利用できるとは限らないことです。訪問看護は救急車の代わりではないため、命に関わる緊急時は119番へ連絡します。
よく似た制度との違い
- 訪問診療:医師が計画的・定期的に訪問して診療します。
- 往診:急な変化などの求めに応じ、医師が必要性を判断して訪問します。
- 訪問介護:ホームヘルパーが身体介護や生活援助を行います。
- 訪問リハビリテーション:医療機関などの専門職が、医師の指示でリハビリテーションを行います。
ひとことで言うと
訪問看護は、医師の指示のもとで看護師などが家を訪れ、療養生活と医療をつなぐ仕組みです。
もっと詳しく知る
利用条件や費用は、病気、要介護認定、地域、事業所によって異なります。主治医、担当ケアマネジャー、地域包括支援センター、訪問看護事業所へ相談してください。
関連ページ
出典・関連リンク
- ↑ 厚生労働省「中央社会保険医療協議会 総会資料(訪問看護)」(2026年10月3日確認)
- ↑ 厚生労働省「介護サービス情報公表システム:訪問看護」(2026年10月3日確認)
更新情報
- 2026年10月3日:公的資料を確認し、新規作成。