通所リハビリテーション

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通所リハビリテーション(デイケア)は、介護老人保健施設、病院、診療所などへ日帰りで通い、医師の指示にもとづいてリハビリテーションを受ける介護保険サービスです。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などが、本人の状態と生活の目標に合わせて支援します。[1]

ひとことでいうと、家での暮らしを続けやすくするため、施設へ通って専門的なリハビリを受けるしくみです。

やさしく説明すると

けがや病気のあと、立つ、歩く、食べる、話す、着替えるといった動作がむずかしくなることがあります。通所リハビリテーションでは、家から施設へ通い、専門職といっしょに練習します。単に筋力をつけるだけでなく、「自分でトイレへ行きたい」「近所へ買い物に行きたい」など、生活の目標に近づくことをめざします。

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段階 すること 主な担当
1. 相談 主治医、ケアマネジャー、市区町村などへ相談 本人・家族
2. 確認 心身の状態、医師の指示、生活上の目標を確認 医師・事業所
3. 計画 リハビリテーション計画をつくる 医師・専門職・本人
4. 利用 日帰りで通い、訓練や生活支援を受ける PT・OT・STなど
5. 見直し できるようになったことや課題を評価する 本人・家族・支援者

もう少しくわしく

通所リハビリテーションの目的は、心身の機能の維持・回復と、できる限り自立した日常生活を送るための支援です。[2]

支援の例 内容
からだの動き 起き上がり、立ち上がり、歩行、関節の動きなど
生活動作 食事、着替え、入浴、家事、外出など
ことば・飲み込み 発声、会話、食べ物を安全に飲み込む練習など
体調管理 利用前後の健康確認、運動量の調整など
家族への助言 介助方法、福祉用具、家の環境などの提案

利用時間、送迎、入浴、食事、個別訓練の内容は事業所ごとに異なります。見学や契約のときに、本人の目標に合うかを確認することが大切です。

おもな条件・手続

項目 通所リハビリテーション
主な対象 要介護1~5と認定され、在宅で暮らす人[3]
要支援の人 要支援1・2の人は「介護予防通所リハビリテーション」を利用
必要なもの 要介護認定、ケアプラン、医師の指示や診療情報など
相談先 市区町村、地域包括支援センター、ケアマネジャー、主治医

一般的な流れは、(1)要介護認定を受ける、(2)ケアマネジャー等へ相談する、(3)主治医と事業所が状態を確認する、(4)ケアプランとリハビリテーション計画をつくる、(5)契約して利用を始める、です。病状が変わった場合は、利用前に主治医や事業所へ伝えます。

お金はどう動くの?

お金の流れ 内容
介護保険 サービス費の大部分を保険から事業所へ支払う
利用者負担 所得などに応じ、介護保険の対象額の1~3割を支払う
保険外の費用 食費、日用品費、特別な活動費などを別に払うことがある
加算など 個別リハ、入浴、送迎の事情などで費用が変わる場合がある

実際の金額は、要介護度、利用時間、地域、事業所の体制、加算の有無で変わります。契約前に、重要事項説明書と毎月の見込み額を確認します。食費など介護保険の対象外になる費用にも注意が必要です。[4]

メリットと注意点

メリット 注意点
専門職の評価を受けながら練習できる 体調や痛みに合わない運動は負担になる
生活上の具体的な目標に取り組める 通う時間や送迎範囲は事業所ごとに異なる
家族も介助方法の助言を受けられる 利用するだけで必ず機能が回復するわけではない
外出や交流の機会になる 食費などの保険外費用がかかることがある

発熱、強い痛み、息苦しさ、意識の変化などがあるときは無理に参加せず、医療機関や事業所へ相談します。目標と内容を定期的に見直し、家での生活に結びついているかを確かめます。

よく似た制度との違い

制度 主な特徴
通所リハビリテーション 医師の指示のもと、施設へ通って専門的なリハビリを受ける
通所介護(デイサービス) 日常生活上の世話や機能訓練、交流などを中心に行う
訪問リハビリテーション 専門職が自宅を訪問し、実際の生活環境で支援する
介護予防通所リハビリテーション 要支援1・2の人が介護予防を目的に利用する
地域密着型通所介護 原則として地域の要介護者が小規模な事業所へ通う

ひとことで言うと

通所リハビリテーションは、医師と専門職がチームで、家での暮らしに必要な動作を日帰りで支える介護保険サービスです。

もっと詳しく知る

  • どの専門職が、どのくらいの頻度で関わるか
  • 送迎、食事、入浴、緊急時対応の有無
  • 家での目標と計画がどうつながっているか
  • 利用者負担と保険外費用の内訳
  • 事業所の運営情報や利用者の選択に役立つ公表情報

関連ページ

出典・関連リンク

更新情報

  • 2026年10月3日:厚生労働省の介護サービス情報公表システム等を確認し、初版を作成。