新生児聴覚検査
新生児聴覚検査(しんせいじちょうかくけんさ)は、生まれて間もない赤ちゃんの耳が音に反応しているかを調べる検査です。聞こえにくさを早く見つけ、ことばやコミュニケーションの発達を支えるための医療・療育につなぐ入口です。[1]
1. 小学生にもわかる説明
赤ちゃんは「聞こえる」「聞こえにくい」と自分で話せません。そこで、眠っている間などに小さな音を聞かせ、耳や音を伝える神経の反応を機械で調べます。
結果は主に「パス(反応あり)」か「リファー(要再検)」で示されます。リファーは、聞こえないと決まったという意味ではありません。もう一度の検査や、耳鼻咽喉科などでの詳しい検査が必要という合図です。
2. だれが何をするの?
| 人・機関 | 主な役割 |
|---|---|
| 保護者 | 検査の説明を聞き、同意して受ける。結果を保管し、必要なら次の検査を受ける |
| 出産した医療機関など | 初回検査・確認検査を行い、結果を説明して母子健康手帳などに記録する |
| 精密検査を行う医療機関 | 聞こえの状態を詳しく調べ、診断やその後の支援につなぐ |
| 市区町村 | 受検状況を確認し、未受検者への案内、公費負担、必要な家庭へのフォローを行う |
| 都道府県 | 医療・療育・教育などの関係機関が連携する体制を整える |
3. 図でみる全体の流れ
出生
↓ おおむね生後3日以内
初回検査
├─ パス(反応あり) → 結果を記録・ふだんの成長も見守る
└─ リファー(要再検)
↓ おおむね生後1週間以内
確認検査
├─ パス → 結果を記録・見守る
└─ リファー → 精密検査 → 必要に応じて療育・支援
早産など特別な事情があるときは、医師が適切な時期を判断します。[1]
4. 詳しい説明
目的
生まれつきの聴覚障害は、早く発見して適切な支援を始めることで、音声言語の発達などへの影響を小さくできるとされています。そのため国は、全ての新生児が検査を受けられる体制づくりを市区町村や都道府県に求めています。[1]
検査方法
主な方法は次の2つです。
| 方法 | 何を調べる? | 2026年通知での位置づけ |
|---|---|---|
| 自動ABR(自動聴性脳幹反応) | 音に対する聴神経・脳幹の反応 | 初回検査・確認検査で実施すべき方法 |
| OAE(耳音響放射) | 内耳から返ってくる小さな音の反応 | 自動ABRがない場合に用いられることがある |
2026年の国の通知は、OAEでは見つけにくいタイプの聞こえの問題もあるため、自動ABRを基本としています。検査は痛みを伴う処置ではなく、赤ちゃんが静かにしているときに行います。
5. 対象・時期・条件
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象 | 原則として全ての新生児 |
| 初回検査 | 出産施設で行う場合、おおむね生後3日以内 |
| 確認検査 | 初回がリファーなら、おおむね生後1週間以内 |
| 精密検査 | 確認検査もリファーなら、先天性サイトメガロウイルス検査が陽性の場合は生後2か月以内、陰性の場合は遅くとも生後3か月以内が目安 |
| 療育・支援 | 必要と判断された場合、遅くとも生後6か月ごろまでの開始が望ましい |
自治体の受検票、公費負担の金額、対象となる医療機関、申請方法は地域によって異なります。里帰り出産や自治体外で受けるときは、住民票のある市区町村と出産予定の医療機関の両方に早めに確認します。
6. 受け方と手続
- 妊娠中または入院中に、出産する医療機関から説明を受ける
- 自治体から受検票が出る場合は、母子健康手帳と一緒に持参する
- 保護者が同意し、赤ちゃんが眠っている時間などに検査を受ける
- 結果を聞き、母子健康手帳の記録や結果票を受け取る
- リファーなら、案内された確認検査・精密検査を予約する
- 未受検や結果が不明のときは、市区町村の母子保健窓口、1か月児健診、新生児訪問などで相談する
7. リファーになったら
リファーはスクリーニング上の結果で、診断ではありません。耳の中に羊水が残っている、赤ちゃんが動いた、周囲の音が入ったなどでもリファーになることがあります。自己判断で何度も同じ簡易検査を繰り返さず、案内された次の段階へ進むことが大切です。
2026年通知では、確認検査でリファーとなった場合、生後3週間以内に尿を採って先天性サイトメガロウイルス感染症の検査を行うことが強く推奨されています。期限が短いため、医療機関の説明をよく確認します。[1]
精密検査で支援が必要と分かったときは、手話、補聴器、人工内耳などを含め、赤ちゃん一人ひとりの状態や家庭の希望に応じた情報提供と支援が行われます。
8. お金の流れ
国の地方交付税措置
↓
市区町村の予算
↓ 受検票・医療機関への支払い・償還払いなど
新生児聴覚検査
↑
保護者(公費の上限を超える分などを負担する場合がある)
国は新生児聴覚検査費を地方交付税の算定に入れ、市区町村に公費負担を積極的に行うよう求めています。[1] ただし、公費負担の対象回数・上限額・対象検査、精密検査の費用は自治体や医療機関によって異なります。検査前に受検票と自治体案内を確認してください。
9. メリット
- 聞こえにくさを外見や日常の反応だけより早く見つけやすい
- 必要な精密検査や医療、ことば・コミュニケーションの支援へ早くつなげられる
- 母子健康手帳を通じて医療機関と自治体が結果を共有し、受け忘れを減らせる
- 家族が利用できる医療・療育・教育・当事者団体などの情報を得やすい
10. 注意点
- パスでも、成長後に起きる難聴や進行する難聴の全てを否定できるわけではありません。音への反応やことばの発達で気になることがあれば相談します。
- リファーは難聴の確定診断ではありませんが、放置せず次の検査を受けます。
- 先天性サイトメガロウイルスの尿検査には「生後3週間以内」という重要な時期があります。
- 早産・低出生体重などでは検査時期や方法が異なることがあります。
- 公費負担の範囲は自治体ごとに違うため、全国一律の無料制度とは限りません。
11. 関連ページ
12. 出典・確認日・更新情報
主な出典
- [1]
- こども家庭庁「母子保健の主な動き(通知・事務連絡等)2026年」(2026年10月1日確認)
- こども家庭庁「令和6年度『新生児聴覚検査の実施状況等について』」(2026年3月27日公表、2026年10月1日確認)
- こども家庭庁「令和8年度予算案のEBPM(新生児聴覚検査体制整備事業等)」(2026年10月1日確認)
更新情報
- 2026年10月1日:2026年8月17日改正通知に基づき初版作成。検査時期、自動ABR、先天性サイトメガロウイルス検査、費用の流れを整理。